「チラシは印刷会社に、ホームページはWeb制作会社に」——よく聞く話ですよね。それぞれ専門の会社に頼む方が安上がりで、効率的に見えます。でも実は、この発注スタイルがブランドのイメージをじわじわと崩していく原因になっていることがあります。
お客さまの目線で考えてみてください。チラシを見て「いい会社だな」と思ったのに、ホームページを開いたら雰囲気が全然違う——こんな体験をされたことはないでしょうか。色もフォントも、なんとなく統一されていない。そのたびに「本当に同じ会社?」という違和感が生まれ、信頼感が少しずつ削られていきます。
結論として、印刷物とホームページのデザインを一貫して管理できる制作パートナーを選ぶことが、ブランドの信頼を守る最も確実な方法です。この記事では、別々発注で起きやすい問題と、その対策を具体的に解説します。
目次
- 別々発注でよく起きる「3つのブランド崩壊パターン」
- パターン①:色がずれてブランドイメージが別物になる
- パターン②:フォントや余白のトーンがバラバラになる
- パターン③:メッセージや言葉のトーンが一致しない
- なぜ「別々に頼む」という選択肢が生まれるのか
- 印刷物とWebを一貫してデザインするメリット3つ
- メリット①:ブランドの印象が積み重なり、認知度が上がる
- メリット②:修正・更新の手間が大幅に減る
- メリット③:制作会社がブランドの文脈を理解してくれる
- 発注前に確認したい「ブランド統一チェックリスト」
- 「印刷もWebも一緒に」という選択肢が中小企業にフィットする理由
- まとめ:バラバラ発注の落とし穴を避け、ブランドを育てる
別々発注でよく起きる「3つのブランド崩壊パターン」

印刷物とホームページを別の制作会社に発注したとき、多くの中小企業が経験する典型的な失敗パターンがあります。「うちには関係ない」と思っているうちに、気づけばブランドがバラバラになっていた、というケースは珍しくありません。
パターン①:色がずれてブランドイメージが別物になる
ロゴに使っているブランドカラーが、チラシでは鮮やかなオレンジなのに、ホームページでは少し黄みがかった色になっている——これは印刷とWebで色の表現方式が異なることから起きます。印刷はCMYK、WebはRGBという別々の仕組みで色を再現しているため、何も考えずに発注すると同じ色のつもりが全く別の色になります。これを防ぐには、ブランドカラーの数値を両社で共有し、変換ルールを明確にしておく必要があります。しかし別々の会社に発注していると、この連携がそもそも取れないことがほとんどです。
パターン②:フォントや余白のトーンがバラバラになる
「見た目の雰囲気が何か違う」という印象は、多くの場合フォント選びと余白の使い方から生まれます。印刷会社はチラシとして見栄えが良いものを、Web制作会社はWebとして使いやすいものを、それぞれ独自の判断で選びます。その結果、パンフレットはセリフ体で落ち着いた高級感なのに、ホームページはゴシック体でポップな雰囲気、といったちぐはぐな組み合わせが出来上がります。どちらも単体で見れば悪くない。でも並べると統一感がない。これがブランドへの信頼を静かに傷つけます。
パターン③:メッセージや言葉のトーンが一致しない
デザインの見た目だけではなく、言葉のトーンもブランドを構成する大切な要素です。チラシでは「地域密着の温かいサービス」を押し出しているのに、ホームページのキャッチコピーは「業界最先端のソリューション」——こんな矛盾が起きていませんか? 別々の担当者・制作会社が関わると、それぞれが「良いと思う言葉」を選ぶため、メッセージに一貫性が生まれにくくなります。読み手はどちらを信じればいいか迷い、結果として「よくわからない会社」という印象を持ってしまいます。
なぜ「別々に頼む」という選択肢が生まれるのか
そもそも、なぜ多くの中小企業が印刷物とホームページを別々に発注するのでしょうか。その背景には、いくつかの現実的な事情があります。
- 「専門分業が良い」という思い込み:印刷はプロの印刷会社に、Webはプロのweb会社に——一見合理的に見えますが、その分断がブランドの一貫性を損なうリスクになります。
- コストを分散させたい:一社にまとめると高くなるという先入観から、それぞれ安い会社を探して発注する。短期的にはコストを抑えられても、修正や作り直しが発生したときの手間やコストは跳ね上がります。
- 既存の取引先に頼んでしまう:ずっとチラシをお願いしていた印刷会社があるから、新しくホームページを作るときは別のところに——という流れ。関係性を大切にすること自体は悪くないのですが、ブランド管理の観点では調整コストが増えます。
- ブランドガイドラインがない:色やフォント、トーンのルールを文書化していないため、どの会社に頼んでも「なんとなく」で作られてしまいます。
これらの事情は理解できますが、ブランドへの投資として考えると、統一管理のメリットは長期的に大きいと言えます。
印刷物とWebを一貫してデザインするメリット3つ
ブランドのデザインを一つの制作パートナーに任せることで、どんな良いことが起きるのかを整理しましょう。
メリット①:ブランドの印象が積み重なり、認知度が上がる
チラシを見たとき、名刺を受け取ったとき、ホームページを訪問したとき——いつも同じ色・同じトーン・同じメッセージと出会う。これが繰り返されることで、お客さまの頭に「あの会社のイメージ」が刷り込まれていきます。マーケティングの世界では「接触回数が増えるほど好意度が上がる」という法則(ザイオンス効果)がよく知られていますが、それはブランドの見た目が一致しているときに初めて有効に働きます。バラバラなデザインでは、接触回数を増やしても「別の会社?」と思われておしまいです。
メリット②:修正・更新の手間が大幅に減る
一社に集約していると、「ロゴを少し変えたい」「キャッチコピーを見直したい」というときに、一度の指示で印刷物もWebも一括対応してもらえます。別々に管理していると、それぞれの会社に連絡し、それぞれの担当者とやり取りし、それぞれに修正費用が発生します。トータルの手間とコストは、思っている以上に大きいのです。
メリット③:制作会社がブランドの文脈を理解してくれる
同じ会社が継続的にデザインを担当していると、「この会社はこういうトーンで」「このお客様層に向けた言葉感で」という蓄積が生まれます。毎回ゼロから説明しなくても、文脈を理解した上でブラッシュアップしてもらえる。これは長期的な関係ならではの大きなメリットです。新しい制作物のたびに「うちの会社について」を説明し直す手間が省けるのは、経営者にとって非常に大きいはずです。
発注前に確認したい「ブランド統一チェックリスト」
今から制作会社を選ぶ方、あるいはすでに複数社に頼んでいて「統一感が気になる」という方向けに、確認のポイントをまとめました。
- ブランドカラーの数値(RGB・CMYK・HEX)を文書化しているか:制作会社が変わっても同じ色を再現できるよう、数値で管理することが基本です。
- 使用フォントのルールがあるか:見出しに使うフォント、本文に使うフォントを決めておくと、どの媒体でも統一感が出ます。
- ロゴの使用ガイドラインがあるか:ロゴの最小サイズ、背景色のルール、NGな使い方などを定めたガイドラインがあると、外注先への共有がスムーズです。
- 言葉のトーン・ターゲット像を言語化しているか:「誰に」「どんな言葉で」伝えるかをまとめた資料があると、どの制作会社に頼んでもブレにくくなります。
- 印刷物とWebの両方を対応できる制作会社に相談しているか:両方をまとめて任せられる会社を選ぶと、上記のルールを活かしやすくなります。
「印刷もWebも一緒に」という選択肢が中小企業にフィットする理由
大企業であれば、インハウスのデザイナーがブランドガイドラインを管理し、複数の外注先をコントロールすることも可能です。でも中小企業の多くは、そこまでのリソースを持っていません。経営者自らが打ち合わせに出て、デザインの方向性を決めて、複数の制作会社の橋渡しをする——これは現実的に難しいですし、そこに時間を使うより本業に集中したいはずです。
だからこそ、チラシ・パンフレット・名刺・ホームページなどを一括して任せられる制作パートナーを持つことが、中小企業にとって合理的な選択になります。窓口が一つになるだけで、コミュニケーションコストが劇的に下がり、ブランドの一貫性も自然と保たれます。
たとえば、新しい店舗をオープンするタイミングで「ロゴ・名刺・チラシ・ホームページをまとめて」と依頼できれば、全体のトーンをそろえた状態でスタートを切れます。後から「やっぱりチラシの雰囲気とホームページが合わない」と気づいて作り直す手間も、コストも生じません。
まとめ:バラバラ発注の落とし穴を避け、ブランドを育てる
印刷物とホームページを別々の会社に発注することは、一見合理的に見えて、実はブランドの統一感を崩す大きなリスクになります。色のずれ、フォントの不統一、メッセージのちぐはぐさ——これらが積み重なると、お客さまの信頼は静かに失われていきます。
今すぐできることとして、まずは自社のブランドカラーや使用フォントを数値で記録することから始めてみてください。そして次に制作物を発注するときは、「印刷もWebも対応できる会社はあるか?」という視点で制作パートナーを探してみるのをおすすめします。
グラフィティーでは、チラシ・パンフレット・名刺・ロゴといった紙媒体のデザインから、ホームページ・LP・採用サイトのWeb制作まで、一貫して対応しています。ヒアリングを重ねて課題の本質から解決策を提案するスタイルですので、「何から相談していいかわからない」という方でもお気軽にどうぞ。大阪・梅田を拠点に、全国のクライアントのご相談に対応しています。